コラム

暑中お見舞い申し上げます。厳しい暑さの毎日ですが、いかがお過ごしでしょうか。今年も例年以上の猛暑との事、先が思いやられますね。そんな中、ついに「東京五輪」が開幕されました！直前まで紆余曲折あって、史上初の延期となった大会です。 今日は、緊急事態宣言下の「おうち観戦」からオリンピックの話題をお伝えします。

五輪で知るシニアの底力

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて、1年延期となった東京オリンピック・パラリンピック大会は、57年ぶりの東京開催です。現時点においても、開催について賛否両論が渦巻く中で、無観客で行われた開会式の聖火リレーをテレビの画面へ多くの人が釘づけになったのではないでしょうか。なかでも、松井秀喜さんが恩師の長島茂雄さんに寄り添い、体を支えられながら、それを気遣う王貞治さんと共に歩むシーン。国民栄誉賞を受賞したスーパースターの豪華共演に心が高鳴り、ゆっくり一歩一歩、前に進み、次走者の医療従事者へ繋ぐ...。スポーツマンとしての強い意思や絆へ胸を打たれました。王さんと長嶋さんの「ONコンビ」は、前回の東京大会と同様に昭和のたくましい時代を象徴する存在です。特に、ミスターこと長嶋さんは五輪出場という長年の夢が実現！笑顔の背景に、奇跡のリハビリの末に念願かなった晴れ姿とあって、「メークミラクル」が起きた感慨深い場面であったと思います。初めて日本で開催された1964年のオリンピックは、貧しい日本から脱却する転機となった特別なものでした。そんな日本の高度成長を支えた「シニアの底力」の凄さを思い知らされる気もします。

「おうち観戦」のマーケット

コロナ禍における東京五輪開催に対して不安な気持ちは拭えそうにないですが、多くの人が家で観戦を楽しんでいます。そこで、「おうち観戦」のマーケットに関する商機の特徴を３つに整理します。

（１）おうちパーティースタイルの飲食

（２）リアルな臨場感が味わえる環境

（３）観戦シーンに合った商品・サービス

人気競技の大会スケジュール、新競技の動向、日本選手の活躍状況等を把握することが、東京五輪期間の商戦に向けたポイントになりそうです。

世界初の「SDGs」オリンピック

今回の日本開催が世界初の「SDGs」オリンピックと呼ばれ、SDGsに貢献する運営、取り組みがされています。オリンピック・パラリンピックは、言うまでもなく世界最大規模のイベントで、その影響力は世界に広く及びます。つまり、SDGsの認知度がグッと高まる“きっかけ”の場でもあるわけです。例えば、具体的な取り組みをあげると、オリンピック・パラリンピックの代名詞とも呼ばれる<メダル/表彰台/聖火トーチ>は、史上初の試みでS DGsの考え方を取り入れて作られています。

▶︎メダル/廃棄物から取り出した材料でメダルを製作

▶︎表彰台/使用済みプラスチックを再生利用

▶︎聖火トーチ/東日本被災地の仮設住宅のアルミ建材を再利用

SDGsのゴールで言えば、下記に当てはまります。 ●ゴール１２ ＜つくる責任　つかう責任＞ ●ゴール１３ ＜気候変動に具体的な対策を＞ ●ゴール１４ ＜海の豊さを守ろう＞ その他にもSDGsに関わる様々な取り組みがされているそうです。近年、マーケティングにおいても、「ＳＤＧｓ（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標））」「サスティナブル」といったキーワードが目につくようになりました。また、日本では深刻な自然災害が相次いだことで、国民全体で環境問題に対する意識が高まっているのではないでしょうか。その背景から、今後は日本の民間企業、そして中小企業などの事業者の方も積極的にSDGsに目を向けることはお勧めです。

商標や知的財産は大丈夫？

オリンピックの公式スポンサーは、オリンピックのロゴなどを使ったマーケティングが認められますが、巨額の費用を払ったスポンサー企業の権利を守るため、IOCはオリンピックに関する便乗商法＝アンブッシュマーケティングに厳しい姿勢を取っています。世界規模の大イベントだけにオリンピックに関するあらゆるものが「知的財産」で守られているため、広告・販促・ノベルティグッズなどで無断使用すると「知的財産権の侵害」や「商標権の侵害」になります。オリンピックに関係したマーケティングを検討する際は、何が許され何が禁止されているか、境界線を認識しておくことが大事です。常日頃から気をつけているとはいえ、後々問題にならないよう、しっかりと情報を把握するのには良い機会かもしれませんね。

まとめ

シニアの方々は、日本の高度成長を支えてきた素晴らしい経験と実践的なスキル、そして精神力をお持ちです。さらに、生きがい、やりがいは健康を促進し、奇跡や感動を起こす原動力になります。次世代、次々世代のために、シニアが元気に活躍する社会的意義はとても大きいと考えております。シニア市場のビジネスを「もっと詳しく知りたい！」 という方は、どうぞお気軽にお問い合わせください。