コラム

昨日は、ニュースで

韓国のホワイト国除外のことばかり 流れていました。 日韓関係の改善も ますます難しくなっていくのでしょうか？ まさに近くて遠い国になりそうです。

ただ、いま日本が本格的に取り組まなければ いけないのは、消費税アップによる 景気悪化のの問題ではないかと心配しています。

メディアは、消費税アップによる 景気後退の懸念や どういう対処方法を企業が 考えているのか？など をもっと取材してほしいですね。

そういう情報こそメディアが 報じるべきことではないかと思います。

そうすれば、新聞離れ と言われている方々にも もう一度新聞を購読する人が 増えていくのではないでしょうか？

さて今回、消費税が始まった 平成から令和にかけて ４度目の消費税アップになります。 そして４回の増税前には 必ず消百貨店や不動産、車などの 高額商品の売り上げが前月対比、あるいは前年対比 において伸びます。

でも毎回増税が始まる月には 売り上げが一気に激減しました。 特に５％から８％に上がったときは およそ１年くらいは景気の低迷がありました。

これが１０％に上がったときは どうなるのでしょうか？

今日は、ダイレクトメールは売り上げの救世主

について、お話させていただきます。

これを読むことであなたは、 売り上げが計画的に上がらないときに 回復できるとっておきのメディア情報を 学ぶことができます。

僕が言いたいことはズバリ… 売り上げに困ったら ダイレクトメールを 出すことが一番ということです。

そう考えるようになった背景は、

先日、ダイレクトメールのテストをしました。 シニア向けの商材（１９８００円） 商品は同じで、案内文３枚のものと 案内文１枚のもの 顧客名簿はどちらも休眠顧客です。

さて、あなたに質問です。

果たしてどっちが レスポンスが良かったかわかりますか？

社内でも意見は分かれていました。 こんな３枚も書いて誰も読むわけないじゃん きっと１枚でも３枚でもレスポンス 変わんないよという意見が大半でした。 しかし結果は ３枚の案内文はのほうが（レスポンス２％超え） なんと１枚のもの（レスポンス0.5％）より レスポンスが４倍以上違ったのです。 ここで言いたいことは もちろんあなたの顧客にはもちろん ダイレクトメールは有効ですが 休眠顧客にもダイレクトメールを 出すことで、費用対効果の良い売り上げをさらに あげることができるのです。

ダイレクトメールで 重要なポイントは３つあります。

１、顧客名簿

２、レンタルできる名簿

３、休眠顧客名簿

結論としまして、 休眠顧客は、

最も購入する見込みが高く、 売りこみやすい人々がいることを 忘れてはいけないということです。

その結果、 費用対効果のわからない広告を 出すよりもダイレクとメールで 安定的に売り上げをアップすることができます。

１０月には消費税がアップされますので、 まだ休眠顧客にダイレクトメールを 送ってなければ、増税前に 送付しましょう。

追伸：

「増税前にどうぞご注文ください」 と１文を添えることを忘れないようにしましょう。 ほかのニュースに惑わされ 増税の話を忘れている、忘れさせられているってこともありますからね。